太陽光を機軸とした持続可能エネルギー推進への協定

サウジアラビアにおける研究・実験を通してエネルギー効率の改善および太陽光発電の可能性の調査を支援する講座に関する合意覚書に調印後、握手をする保立和夫東京大学副学長(右)とアラムコ・アジア・ジャパン代表取締役社長アハメド・アルクネイニ

アラムコ・アジア・ジャパンの代表取締役社長アハメド・アルクネイニと東京大学の保立和夫副学長は、東京において、「太陽光を機軸とした持続可能グローバルエネルギーシステム統括寄付講座(Global Solar Plus Initiative: GS+I)」に関する合意覚書に調印しました。 

これは、同講座の第1期において、社会的課題の解決と、世界の持続可能な成長を支援するグローバルソーラーエネルギーシステムの開発を大きく進展させたことを受けたものです。 

同講座は、2010年に東京大学、並びに他の2つの重要な組織が開設したもので、安定したエネルギー製品を十分提供可能にする、持続可能なグローバルエネルギーシステムの構築に主眼をおいています。第1期である最初の5年間に順調に発展した同講座は、日本の主要企業の支援も得て、今般サウジアラビアにおいて第2期を開始することとなりました。 

エネルギー効率の改善を目指し、日本政府の支援を受けている同講座は、サウジアラビアにおいて太陽エネルギーを機軸とする研究・実験を実施するため、日本の関連企業によるコンソーシアムを結成しようと計画しています。 

同講座は、化学、素材科学、政策イニシアチブなど、広範な分野をカバーしており、アラムコの事業の発展、そして研究・開発を補うものとなります。 

明日へのコラボレーションの促進

調印式において、アルクネイニは次のように述べました。「本講座が、東京大学とサウジアラムコの未来のコラボレーションを促進するものとなること、そして、その活動が、日本とサウジアラビアにとって様々な機会を生み出すことを期待しています。それは、両国が末永く将来にわたって恩恵を得られるもの、すなわち、現在世界中の人々が直面している、持続可能な成長という問題の解決策です」 

「本講座は、双方にとって包括的で有益な協力活動の第1歩であり、私達の協力関係が今後末長く続くことを願っています」と保立副学長は述べました。 

日本で最初の国立大学である東京大学は、アジア有数の学術機関として信望を得ています。1877年に設置された同大学は、これまでに10人のノーベル賞受賞者を輩出しています。